水漏れ修理には何の保険が使えるのか

水漏れがあったときには、修理に大きなお金が必要になります。

一戸建てはもちろんですが、マンションであっても自己責任で片づけられてしまう可能性もありますので、なるべく安くするために該当ケースに保険の適用がないかを確認しておくことが大切です。

保険に水漏れ保証が存在するかを確認しよう

基本的に、保険で水漏れ修理を保証することができるのは火災保険と呼ばれているサービスです。これは、単純に住宅火災に巻き込まれた時のために使えるものではありません。

災害一般を補償してくれる非常に魅力的なサービスであるため、生活をしていくときには将来的なリスクを含めて加入しておくことが大切です。マンションで暮らしている人であっても、契約をして入居を行うときにはほとんどの場合でこのサービスに加入しています。本人に自覚が存在していなくても、マンションを貸す所有者側がリスクを考慮して加入するように勧めていますので、契約書などにそういった情報が書かれていることが大半です。

そのため、マンションを入居する際にはどのような保険に加入しているのかを必ず契約書などを確認しておかなくてはいけません。当然ですが、一戸建てで生活をしている人も火災保険に加入するのは必須です。特に、一戸建ての場合は民間の会社から適切なサービスに加入しなくてはいけませんので、サービス内容の精査を行うことも必須です。

水漏れ修理の場合は、どういったところまで補償をしてもらうことができるのかという点がそれぞれの会社で大きく異なります。例えば、本人の過失の度合いが非常に大きいような場合には、サービスを適用させることが難しくなるケースもあります。内容を考慮して、どういったケースで使えるのかを確認するのが非常に重要になります。

付帯条項を調べてから申請することが重要

保険の契約を行うときには、様々なオプションのようなものが付いています。最初から決められている大まかな契約内容に加えて、状況に応じて適用できる内容を条件別に付帯することがあります。こういった付帯条項に合致している場合には、水漏れ修理の補償をしてもらえます。この付帯部分については、非常に重要な点で細かな内容を決めることができるポイントでもあります。

例えば、マンションで生活をしている人は自分の責任ではない状況でも水漏れの被害にあってしまうケースが存在します。上階で暮らしている人が水漏れの被害にあってしまっていて、その余波が下の階の自分の部屋にまで及んでしまうケースです。

こういった場合には、加入しているサービスがそういったケースに対して水漏れ修理の補償を行ってくれるかどうかという付帯条項が重要になります。仮に、他の部屋からの水漏れに対してこういった付帯が存在しないときには、たとえ水漏れ修理の全般的な補償をしてくれるサービスであっても、適用することができなくなります。申請を行ったとしても、契約上に書かれていない事案として却下されてしまいますので注意をしなくてはいけません。

また、一戸建て住宅で生活をしている人もどこまで修理を補償してもらえるのかがポイントになります。住宅内部に限定されるのか、それとも外部の排水管まで修理をしてくれるのかで本人が負担する部分が大きく違います。そのため、こういった付帯条項の確認は必ずしておくべきです。

誰が水漏れ修理の負担をするのか

保険の適用の申請を行う前に必ず行っておかなくてはいけないのが、誰がその水漏れ修理の負担をすべきなのかということを調べておくことです。これは、特に賃貸借契約で部屋を借りているときに生じる大きな問題点です。

そもそも、水回りや電気周りなど生活を行っていく上で必需品となる付帯設備に関しては、部屋を持っている所有者が整備を行う義務が存在します。つまり、そもそも部屋を借りている賃借人が修繕する義務はありません。

元々、マンションなどを借りる場合には最低限、そこで暮らしている人が生活をしていくだけの設備が必要になります。こういった設備に対して賃借人が全ての費用を支払っていたのではお金がいくらあっても足りません。実際に、賃貸人のこの義務は法律的な義務であるため、賃借人は賃貸人側からお金を請求されたとしても拒否できる可能性もあります。

水漏れの場合も同様で、最初から設備として賃貸人側が整備をしていなかった場合では、賃借人が申請してその部分を修理する必要性はありません。この場合は、マンションの管理人などに連絡をして本当にその部分を修理する必要性があるのか、あるいは保険を適用させる必要性があるのかを確認する必要があります。

その上で、初めて水漏れ修理の費用を負担する必要があるとなったときに、申請を考えることが賢明です。こうすることで、水漏れ修理で無駄な費用が使わなくても済むようになります。

水漏れ修理の負担は、火災保険を適用させることで減らすことができます。ただ、どういった条件で申請ができるのかはサービスや案件によって大きく違います。付帯条項を調べて、本当に自分のケースで適用可能なのかを調べることが大切です。