賃貸住宅は借り物の住宅なので、水漏れが発生した場合の対策は少々戸惑うことがありますね。
今回は、賃貸住宅で水漏れが発生した場合の対処手順を紹介していきます。
賃貸住宅で水漏れが発生した場合の対処手順
◆手順その①・水漏れの状況や原因を調査する◆
最初にやるべきことは、水漏れの状況や原因を調査することです。
「蛇口を閉めても水が止まらない・・・」
「天井から水が落ちてくる・・・」
など、良くある水漏れや賃貸特有の水漏れなど本当に様々な状況があります。
水漏れというのは水が流れるルートのどこかに不具合があることで起こるので、賃貸のどこで水漏れが起こっても「給水管」と「排水管」が関連しているケースが殆どです。
目に見えるトラブルでは、蛇口からの水の滴りのようにパーツの劣化によって起こることが多く、これは一戸建てや賃貸など建物の種類を問わずに共通する良くある水漏れです。
目に見えないトラブルでは、壁の内部にある給水管や排水管に問題があり、床下や天井で水漏れが起こることがあります。
賃貸住宅の場合、天井から水が落ちてくると上層に住んでいる方が水漏れを起こしているパターンや、上層と下層の中間の壁内部で排水管が不備を起こしているケースなど様々な水漏れが考えられます。
目に見える水漏れは見た目のとおりなので、水漏れの状況や原因は把握しやすいです。
一方、目に見えない水漏れの場合は原因を特定することが難しいため、早急に管理者に連絡をしてください。
◆手順その②・管理者へ連絡する◆
それなりに水漏れの状況や原因を把握することができたら、次に管理者へ連絡をします。
これは賃貸住宅ならではの面倒な点ですが、逆の考え方では楽のところでもあります。
管理者へ連絡をすると、基本的に管理者が水漏れの状況や原因などから業者を呼ぶ手配をしてくれます。
管理者へ連絡する前に水漏れの状況や原因を把握しておく必要性は、最悪のケースとして水と電流によって火災が起きることがあるため、水漏れの深刻さを管理者に伝えるためです。
例えば、天井から水漏れが起きている場合、上層と下層の間で排水管から水漏れが起きているか、上層の床からストレートに水が落ちているか、どちらかに該当することが多いです。
いづれにしても電流に関連する機器に水が触れてしまうと火災が起きる可能性があり、天井裏をチェックして水漏れの状況を把握することが急務となります。
住宅に住んでいる人は速やかに管理者に連絡を入れるように心がけておき、管理者は早急に状況を確認することに努めなければなりません。
◆手順その③・業者による修理と費用の負担◆
管理者へ連絡すると、賃貸住宅の場合は基本的に業者に修理してもらうことになります。
ここまでくると、あとは自動的に水漏れを修理して万事解決という流れになりますが、気になるのは修理費用ですね。
持家の場合は自己負担で水漏れを修理しますが、賃貸住宅の場合は原因によっては管理者の負担で水漏れを修理することができます。
これは賃貸の契約内容で多少の違いがあるものの、自分の行動によって水漏れが起こった場合を除き、経年劣化などによる水漏れは管理者負担で修理できるのが一般的でしょう。
良くあるトラブルとして、水漏れの修理費用を管理者から請求された場合、自己負担となることが妥当なのかどうかをしっかりと確認しておくことが大切です。
賃貸契約書を見直しながらも、修理費用を負担することが妥当ではないと判断される場合、その旨を管理者に主張してください。
住人同士で修理する必要はない
アパートやマンションでは、天井や床下の水漏れにおいて上層や下層の住人に直接交渉をして解決するべきかどうかの判断を余儀なくされることがあると思います。
これは穏便にことが進めば楽な解決方法ではありますが、住人同士のトラブルにも発展しやすいことから、なかなか水漏れの話をすることが難しいこともありますね。
基本的に賃貸住宅の水漏れは管理者にすべてを任せることができるので、自分で水漏れに関連するであろう住人に対して話を詰める必要はありません。
その点を含めて、すべてを管理者任せにしても問題なく、それが賃貸物件を管理する人の仕事でもあります。
早急に管理者に連絡を取ることを意識しておけば、水漏れの解決もスムーズであるという認識で問題ありません。
まとめ
賃貸住宅の水漏れは、その状況や原因を把握することに努め、早く管理者に連絡することを意識しておきましょう。
管理者に連絡をすると業者の手配をしてくれるので、その後は業者による修理から簡単に水漏れを直せるケースが殆どです。
「明日連絡しよう」というスタンスでずるずると後連れすると、水漏れの発生場所や原因によっては火災になってしまうこともあるので注意が必要です。
水漏れが起こった時に速やかに連絡するためにも、管理者の連絡先を携帯電話などに登録しておくのがオススメです。
また、修理費用については管理者からの説明を良く聞いておき、自己負担なのかどうかを確認することが大切です。